【ゲームソフト販売本数ランキング TOP30】
https://www.famitsu.com/biz/ranking/
【ソフト＆ハード週間販売数】『ドンキーコング リターンズ HD』が10万本を売り上げ首位に！https://t.co/BVMMlaxnC8
— ファミ通.com (@famitsu) January 23, 2025
『真・三國無双 ORIGINS』、『テイルズ オブ グレイセス エフ リマスター』、『SYNDUALITY Echo of Ada』なども新作が多数トップ10入り【1/13～1/19】 pic.twitter.com/P4Ep362Tk8
1位 Switch ドンキーコング リターンズ HD
販売本数 約10.7万本
2位 PS5 真・三國無双 ORIGINS
販売本数 約6.3万本
3位 Switch テイルズ オブ グレイセス エフ リマスター
販売本数 約2.5万本
4位 Switch スーパー マリオパーティ ジャンボリー
販売本数 約2.3万本
5位 PS5 テイルズ オブ グレイセス エフ リマスター
販売本数 約1.5万本
6位 Switch マリオカート8 デラックス
販売本数 約0.8万本
7位 Switch ドラゴンクエストIII そして伝説へ…
販売本数 約0.7万本
8位 Switch あつまれ どうぶつの森
販売本数 約0.6万本
9位 Switch Minecraft
販売本数 約0.6万本
10位 PS5 SYNDUALITY Echo of Ada DELUXE EDITION
販売本数 約0.5万本
詳細や11位以下はソース元で
Switch／4839台（累計2004万1729台）
Switch Lite／12203台（累計641万8188台）
Nintendo Switch（有機ELモデル）／30518台（累計865万962台）
PS5／5908台（累計543万9718台）
PS5 デジタル・エディション／1363台（累計90万8632台）
PS5 Pro／3467台（累計13万9902台）
Xbox Series X／250台（累計31万4535台）
Xbox Series X デジタルエディション／212台（累計17340台）
Xbox Series S／323台（累計32万8600台）
PS4／29台（累計792万9159台）
【【初週売り上げ】『フリーダムウォーズ リマスター』計1.3万本！『マリオパーティ ジャンボリー』9度目の首位獲得】
Switch／6535台（累計2003万6890台）
Switch Lite／14624台（累計640万5985台）
Nintendo Switch（有機ELモデル）／36672台（累計862万444台）
PS5／6455台（累計543万3810台）
PS5 デジタル・エディション／1558台（累計90万7269台）
PS5 Pro／3815台（累計13万6435台）
Xbox Series X／76台（累計31万4285台）
Xbox Series X デジタルエディション／518台（累計17128台）
Xbox Series S／282台（累計32万8277台）
PS4／31台（累計792万9130台）
先週発売タイトル
- カテゴリ
はちま起稿
ゲーム全般カテゴリ 2 位
国内最大級のエンタメブログ。ゲーム・アニメ・漫画・時事ネタなど、たくさんのネタを面白おかしく紹介します。
フォローするとアプリで新着記事や
過去記事の閲覧ができます
過去記事の閲覧ができます
ライブドアアプリでフォローする
1. はちまき名無しさん
≪ソニー ステルスマーケティング≫
【デビッド・マニング事件】(2001年)
・ソニー・ピクチャーズエンタテインメントが架空の評論家を捏造し、自社の作品を絶賛していたステマ事件。ソニーは合成音声でラジオ出演させるなど偽装工作を行った。
【ゲートキーパー問題】(2004年)
・ソニー本社から複数のサイトにおいて任天堂、マイクロソフトなどの他社製品を中傷、自社製品を宣伝する書き込みがあったことが発見される。これをきっかけに多くのブロガーらが自身のサイトでドメイン検索を行ったところ、2000年頃から少人数ではとても行えない規模で同様の書き込みがあったことが発覚した。
【PlayStation Vita問題】(2014年)
・ソニー・コンピュータエンタテインメント（現・ソニー・インタラクティブエンタテインメント）がPlayStation Vitaについて、実際には使えない機能を顕著な特徴として宣伝した。当社やその広告店の社員によるものだと明示的に示すことなしに、社員のTwitterアカウントを通じての投稿が、消費者に直接的に宣伝を行うなどして消費者に誤解を与えたと、アメリカ合衆国連邦取引委員会の指摘を受け、消費者に25ドルか50ドル相当の商品引換券を提供することで和解した。